モバイルバッテリーや電池は、飛行機に持ち込みできますか?

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スマホやルーターに使用するモバイルバッテリーは機内持込みのみ可能です。

そのほかの電池は機内に持込み出来ますが、一人当たりの制限や規制が設定されています。

利用する航空会社や出発地によっては規制が異なる場合があるので注意が必要です。

また、リチウムイオン/金属電池は規制が年々厳しくなり、2017年も変更がありました。

昨年の情報ではなく、常に最新の情報を確認しておきましょう。

電池の種類と用途、持込み制限の有無について

電池には色々と種類があり、種類によっては規制されている種類があります。

下記の電池種類一覧表を見て、どういった電池が使用されているか調べておきましょう。

なお、本体に内蔵されている電池の種類を、取扱説明書などで確認しておく必要があります。

不明な場合は、飛行機に持ち込む前に製造メーカーまで問い合わせておきましょう。

充電できない-使い切りの電池種類一覧

電池種類 主な用途 制限の有無
マンガン乾電池 時計 、リモコンなど 制限なし
アルカリ乾電池 おもちゃなど 制限なし
アルカリボタン電池 万歩計など 制限なし
空気亜鉛電池 補聴器など 制限なし
リチウム金属電池 車のリモコン 制限有り

充電できる-再利用できる電池一覧

電池種類 主な用途 制限の有無
鉛蓄電池(液体バッテリー) 電動車いす、UPSなど 制限有り
ニカド電池 コードレス電話など 制限なし
ニッケル水素電池 電動歯ブラシ、シェーバー 制限なし
リチウムイオン電池 携帯電話、スマートホンPlayStation Vita Nintendo Switch 制限有り

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リチウム金属電池の持込み制限 2017年版

リチウム含有量が2gを超える物は持ち込みができません。そのため、大型のリチウム金属電池は機内に持込み出来ません。

例えば大型の「CR23500SE」は1.55gのリチウム含有量があるので、CR23500SEが2本組み合わさった物(組電池)は持込み不可になります。)

CR23500SEの安全データシート (SDS)は、こちら

コイン型リチウム金属電池リチウム含有量一覧

(参考データ:製造元により数値多少異なる場合があります)

品番 リチウム量(g) メーカー
CR1216 0.008  Panasonic
CR1216 0.008  maxell
CR1025 0.008  Panasonic
CR1216 0.01  FDK
CR1612 0.01  Panasonic
CR1220 0.01  Panasonic
CR1220 0.011  maxell
CR1616 0.02  Panasonic
CR1220 0.02  FDK
CR2012 0.02  Panasonic
CR1616 0.02  FDK
CR1616 0.02  maxell
CR1620 0.02  Panasonic
CR1620  0.025  maxell
CR1620 0.03  FDK
CR2016 0.03  Panasonic
CR2412 0.03  Panasonic
CR1632 0.04  FDK
CR1632 0.04  Panasonic
CR2016 0.03  FDK
CR2016 0.03  maxell
CR1632 0.04  maxell
CR2025 0.05  FDK
CR2025 0.05  maxell
CR2025 0.05  Panasonic
CR2032 0.07  FDK
CR2032 0.07  Panasonic
CR2032 0.07  maxell
CR2032H 0.07  maxell
CR2330 0.08  Panasonic
CR2430 0.09  FDK
CR3032 0.15  Panasonic
CR2354 0.17  Panasonic
CR2450 0.18  FDK
CR2450 0.18  Panasonic
CR2477 0.28  FDK
CR2477 0.29  Panasonic

主要各メーカーの安全データシート(SDS)へのリンク

パナソニック

FDK

SONY

maxell

リチウム金属電池の医療機器に対する特例

医療機器に使用するリチウム金属電池は、特例でリチウム含有量8g以下の物も、持込みできます。

主にAEDが対象になりますが、「航空輸送非対応」というAEDもありますので注意が必要です。航空輸送非対応というAEDはリチウム含有量が8gを超えている為、非対応となっています。

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リチウムイオン電池の持込み制限 2017年版

リチウムイオンもしくはリチウムイオンポリマー電池は、電池容量による持込み制限があります。リチウム量による規制ではありませんので、間違えないようにしましょう。

なお、モバイルバッテリーは機内持込みのみ可能です。一般的なモバイルバッテリーの多くは、100Wh以下なので複数個持ち込むことが出来ます

制限ギリギリの物は、プロ仕様のテレビカメラ用バッテリーやプロ仕様のフラッシュシステムバッテリーが該当します。

メーカーでは規制を考慮し、きちんと制限範囲以内で設計しているので容量を超してしまう製品は、ほとんどありません。

電池容量と種類 機内持込み 受託手荷物 数量 主な機器
電子機器本体で160Wh以下 制限無 ルンバ、コードレス掃除機、ノートパソコンなど
電子機器本体で160Wh超える物 × × ×
電子機器の予備電池100Wh以下 × 制限無 モバイルバッテリーなど、デジカメの予備電池
電子機器予備の予備電池100-160Wh以下 × 2個 プロ用フラッシュシステムPro-B3/B2用LiFeバッテリー(151.8Wh)
電子機器予備の予備電池160Wh超える物 × × ×

リチウムイオン電池絶縁処理

予備バッテリーには端子カバーもしくは絶縁処理が必要です。絶縁処理は、端子部分にビニールテープを貼れば大丈夫です。

リチウムイオン電池の規制は医療用機器も対象ですか?

医療用の人工呼吸器、AED、ネブライザー、CPAP、酸素濃縮器(POC)、吸引器も電子機器本体に含まれます。従いまして、規制の対象になります

なお、機内で医療用機器の使用するには、機器にFAAなどの航空機内で使用できる承認済み機器であることを証明する番号が必要な場合があります。

番号が不明な場合は、製造メーカーまで問い合わせましょう。

電動車いす用リチウムイオンバッテリーの特例

電動車いす用予備バッテリー(リチウムイオンバッテリー)は、160Whを超え300Wh以下のもの1個のみ機内持込み可能です。(但し、各航空会社の規則が異なる場合があります。)

詳細な内容については、こちらの記事「電動車いすを飛行機に持ち込みできますか?」をご覧ください。

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鉛蓄電池(液体バッテリー)の持込み制限

シールドバッテリー(VRLA:制御弁式)

シールドバッテリー(VRLA:制御弁式)は、電圧と電池容量による持込み制限があります。電圧による制限(12V以下)もありますので注意しましょう。

シールドバッテリーは主に、バイク用やパソコン用のUPS(無停電電源装置)や医療機器の予備バッテリーとしても使用されています。

なお、車で多く使用されている開放型鉛蓄電池(ベント形鉛蓄電池)は、飛行機に一切持ち込みができませんので注意が必要です。

また、医療機器に対する特例処置はありません。人工呼吸器等でシールドバッテリーがオプションで設定されていますが、リチウムイオンバッテリーに変更して持ち込むようにしましょう。

電池容量と種類 機内持込み 受託手荷物
電子機器本体12V以下 100Wh以下
電子機器本体12V以上 100Wh超える物 × ×
電子機器本体の予備電池 12V以下 100Wh以下
電子機器本体の予備電池 12V以上 100Wh超える物 × ×

電動車いす用鉛蓄電池の特例

電動車いす用液体バッテリーは、車いす本体から取り外し、端子部分に絶縁処理を行うことにより、預け入れ手荷物(受託手荷物)として飛行機に持ち込むことが出来ます。

詳細な内容については、こちらの記事「電動車いすを飛行機に持ち込みできますか?」をご覧ください。

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リチウムイオン電池/鉛蓄電池の電池容量の計算方法

リチウムイオン電池容量計算方法

例えばモバイルバッテリーの場合、4,700mAhという表記があります。

電圧欄には3.7Vとあるので、以下のような計算式で電池容量を求めることが出来ます。

4,700 mAh ÷ 1000 = 4.7 Ah(Ampere hours)
3.7 V x 4.7 Ah = 17.39 Wh

従って、このモバイルバッテリーの電源容量は「17.3Wh」と求められます。

電動自転車の電池は、飛行機に持ち込みできません!

リチウムイオンを使用した、電動アシスト自転車のバッテリーやホバーボードの電池は、電池容量に拘わらず、一切の機内持ち込みや預け入れができません

空港に持って行かないようにしましょう。

万が一、持ち込みできない電池を預けてしまったら?

荷物の保安検査を先に行う空港では、そのときに判明しますので、開封して該当する電池を取り出します。

羽田・成田・関空・新千歳など空港内の別の場所で荷物の検査を行う空港(インラインスクリーニングシステム)では、搭乗口で呼び出しもしくは、開封して電池類は破棄されます。

特に海外では、呼び出しされないまま破棄されることがほとんどで、航空会社も保安検査に拘わる物品の紛失は免責事項になっています。

そのため、航空会社が賠償することはありません。